関東の奥座敷と呼ばれた水上温泉街も，平成後期には利根川沿いに大型廃業旅館が並ぶようになっていました。昭和期に重ねられた増改築，平成期の観光形態の変容がもたらした風景です。

みなかみ町は2021年，地銀・群馬銀行の仲介で群馬出身の創業者が地域共創を掲げるオープンハウスグループ（OHG）と出会い，そこから東京大学大学院工学系研究科も交えた包括連携協定締結に到り，この典型的な温泉街の課題に対処すべく中央に位置する廃墟「旧一葉亭」敷地の再生に乗り出しました。土地はOHGが取得し，上物は行政が寄付を受けて取得。OHGからの企業版ふるさと納税と観光庁からの観光地高付加価値化のための解体補助金を組み合わせることで，膨大な解体費を最低限の元手で賄うスキームが考案されました．

東大都市デザイン研究室が学生含め調査・構想を先導する中で，マスツーリズムを経験した土地にしか現れ得ない複雑で独特な構成の低層部を中心に既存ストックを活用する“廃墟再生”の方針を定めました。特に渓流に迫り出す部分は再生でなければ継承できない立地であったことは判断の背中を強く押しました。

2022年に再生建築研究所が既存建物の調査を足がかりに参画。事業性・地域文脈・環境負荷・耐震性・解体手順など多岐にわかる検討を各者連携して加え，複数案からベストと思われる減築デザインに辿り着き、2024年末に減築工事が完了しました。解体もリノベーションも立ち行かなくなっていた廃墟は，4年に渡る減築により無二の立地と土地の履歴を特別な価値として宿しながらマーケットに戻ったと言えます。温泉街には山の風景が取り戻され，水音と川風が吹き込んでいます．2023年の公募で株式会社Stapleが活用事業者として加わり，現在はアセットとしての価値を付加していく過程にあります．

2025年秋の温泉街のマルシェでは敷地を会場として暫定的にひらき，廃墟の分解過程のエネルギーを地域と共有しました。しかるべきタイミングでの主体間連携，廃墟建物の取得・活用リスクを背負う行政の決断，減築設計者の精細な計画と現場指示の賜物であるこの取組が，全国同様の課題を持つ温泉街の再生モデルとして広がっていくことを願っています。